ミライのお仕事『注目企業へのインタビュー』企画。今回は、1932年創業という歴史を持ち、化粧水を筆頭に実績ある化粧品の製造・販売やサロン事業・教育事業などを手掛ける株式会社ナリス化粧品にインタビューしました。この記事では、転職を検討されている方に向けて、同社で働く魅力をご紹介します。
ナリス化粧品では、充実した研修制度や通信教育制度、月額2万円のスキルアップ支援などで社員の成長を手厚くサポートしています。また、若手でも大きな裁量権を得られ、実力がしっかりと評価される風土があることも特徴。中には入社5年目で課長に昇進する社員もいるなど、若手がのびのびと躍動している企業です。
今回は、株式会社ナリス化粧品の社員育成制度や活躍事例、働きやすさについて、人事部の藤原さんと橋本さんにお話を伺いました。
若手育成:新入社員研修が充実!OJTをする側の育成にも注力
▲充実の研修制度を整えている同社では、若手社員が多数活躍している
編集部
御社では、若手育成に力を入れていらっしゃると伺いました。特徴的な取り組みについて教えていただけますでしょうか。
藤原さん
特徴的な取り組みは、新入社員を対象とした研修制度を充実させていることです。
まず入社前には、社会人の基本を学び、入社までの不安を解消することを目的とした「内定者研修」があります。また、入社後の「新入社員研修」ではナリス化粧品に関する基礎知識を学んだり、実際に工場で化粧品作りを体験したりする中で会社への理解を深めることが可能です。第二新卒の方なども、4月に近いタイミングで入社される場合は新卒社員と一緒に受けていただいております。
橋本さん
そのあとは、1年間のフォロー研修が続きます。フォロー研修は年3回、それぞれ1日がかりで行っており、社会人としての心構えや困難に直面した際の対処方法について外部講師から学べる内容です。当社の社員だけでなく、グループ会社であるエステティックサロンの「ルミエ・パリ」の社員も参加する合同研修となっています。
編集部
実務に関する研修についてはいかがでしょうか。
藤原さん
実務についてはOJT(実務を通じた職場内訓練)研修で先輩社員から学べるのですが、当社ではOJTを担当する側の育成研修にも力を入れており、指導する側とされる側が共に成長できる仕組みを整えています。
OJTする側の研修は年2回ほどで、外部講師から問題解決の方法や新入社員とのコミュニケーションの取り方などを学べる内容です。また、OJTを通じて感じたことや成長を実感できた点などをレポートにまとめ、それを基に講師とディスカッションする時間も設けています。
▲中堅社員向け研修の様子
藤原さん
ちなみにOJTを担当する社員の年齢は部署によって異なりますが、全体的には20代の社員が多いですね。OJTを担当すると、普段自分が行っている業務を理論的に理解できるようになるメリットがあるため、できるだけ多くの社員にOJT担当を経験してもらえるよう配慮しています。
約100種類の通信教育や月額2万円の手当で自己啓発を推進
編集部
社員のスキルアップ支援にも注力されているそうですね。どのようなサポートを受けられるのでしょうか。
橋本さん
当社では約100種類の通信教育コースを用意しており、基準点をクリアして修了すれば、費用の80%を会社が負担する制度を設けています。コース内容はエステティックに関する専門知識やロジカルシンキングなど多種多様で、約100種類のうち、会社指定のコースから各自の業務に適したものを選んでいただけるシステムです。
期間としては半年ごとに希望に応じた通信教育を受けることが可能となっており、学ぶ意欲のある社員を支援する制度としてしっかりと機能していると感じます。
また、スキルアップを支援する目的の「バリューアップ手当」を月額2万円支給していることも大きな特徴です。例えば研究開発部門では、国際学会での発表に向けた英語論文の学習に活用したり、法務関連の業務に携わる社員は、専門知識を得るために外部機関での学習に使用したりしています。使途を限定していないので、社員それぞれの成長に必要な分野で活用できます。
半期ごとに上長と面談する「目標管理制度」でキャリアもサポート
編集部
キャリア支援に関する取り組みについてはいかがでしょうか。
橋本さん
当社では「目標管理制度」を採用しており、半期ごとに上長との面談を通じて目標を設定し、期末に達成度を評価する仕組みを取り入れています。その際、上長からのフィードバックも行われます。
さらに特徴的なのが、「キャリアビジョンシート」を活用していることです。期が始まる前に社員が自身のキャリアプランを記入するシートで、「何年後にどのような職種でどういった活躍をしていきたいか」といった想いを面談にて上司と共有し、目標達成に向けた具体的なアクションプランを共に検討していきます。なかなか口に出せないことも多いと思いますので、その部分をフォローする点では非常に役立っていると感じますね。
編集部
新たな部署へのチャレンジについては、どのようなサポートを提供されていますか?
橋本さん
当社では、今後どのような業務を行いたいのかを申告する「自己申告制度」を年に1回実施しています。人事部門にて誰がどのようなことを学び、どのような業務を希望しているのかをしっかりと把握し、希望や適性を見ながら配属を決定している形です。
キャリア事例:入社5年目で課長へ!若手のうちから裁量権を持てる環境
編集部
御社には、若手のうちから第一線で活躍できる土壌があるとも伺っています。若手社員の具体的な活躍事例についてお聞かせいただけますでしょうか。
藤原さん
1人目に、訪問販売事業部の営業職として2015年に新卒入社した男性社員の活躍事例をご紹介します。現場の課題に対して自ら解決策を検討し、PDCAを回す能力が優れている点が高く評価され、入社5年目で営業現場の課長に抜擢されました。
現在は本部の営業戦略室課長として、計数管理部門や物流部門、販促部門など多岐にわたる部署と連携しながら、訪問販売事業部における年間販売計画の立案や、製品販売戦略・プロモーション戦略の策定など幅広く担当しています。また、営業現場での経験や上司との関係性を活かし、現場の問題点を営業の上司に伝え、販売戦略に反映させる役割も担っています。
その中で彼が特に注力しているのが、訪問販売事業部における販売スタイルの改革です。現在の販売スタイルにこだわらず、時代に合った方法で販売することを提案し、現在はエステに特化した販売員を育てる戦略を立てて頑張っていますね。現場では九州エリアですでに実践しており、本部では全社的な展開を進めています。
2人目としてご紹介したいのが、2017年に新卒入社し、同じく5年目で課長に昇進した男性社員の活躍事例です。彼は訪問販売の営業を経験したのちに本社の計数管理部門に異動し、その後、新設されたマーケティング部のマーケティングリサーチ担当に抜擢されました。数字への高い理解力と大学時代の調査系の学習経験を活かし、コンセプト調査やデザイン調査の方法などを一人で構築したんです。彼のおかげで、各部門のさまざまな調査をスムーズに行えるようになりました。
編集部
若手社員にも大きな裁量権が与えられているのですね。
藤原さん
そうですね。目標を共有したら、「あとは自由にやっていいよ」といった形で背中を押してくれる会社です。実際に、自分の裁量で業務を進められることを会社の魅力として挙げている若手社員も多く、長い歴史を持つ会社でありながら、若手の意見を吸収する風土が根付いた職場環境だと思います。
女性の働きやすさ:月額2万円の復職支援や時短制度あり
編集部
御社では女性の比率が約6割と、女性社員も多く活躍されていますね。女性の働きやすさをサポートする取り組みについて教えていただけますでしょうか。
橋本さん
特徴的な制度のひとつが「復職支援金制度」です。一昔前は結婚や出産を機に退職される女性社員が多かったのですが、女性にも長く活躍し続けてほしいと考え、他社に先駆ける形で2012年にこの制度を導入しました。
具体的には、育休から復職された社員に対し、お子さんが小学校に入学するまで、子ども1人当たり月額2万円を支給している形です。例えば、子ども1人の場合は年間24万円、2人の場合は48万円の支給となります。
また、「時短勤務制度」も整備しており、法律では子どもが3歳になるまでの時短勤務が認められていますが、当社では小学校を卒業するまで利用できます。通常8時間の勤務時間ですが、時短勤務ならまずは5時間から始めて、徐々に5時間半や6時間などと30分単位で増やしていける柔軟な制度です。
こういった女性の働きやすさに配慮した体制により、現在、当社における育児休業の取得率・復職率は100%です。出産や育児といったライフスタイルの変化に左右されず、長期にわたってキャリアを継続できる環境が整っている証だと考えています。
「カバーし合う文化」が復職を支援。育児との両立で課長を務める女性社員も
編集部
育休からの復職率が100%というのは素晴らしい実績ですね。これを実現できている理由についてどのようにお考えでしょうか。
橋本さん
制度面が充実していることはもちろん、職場の理解と支援があるからこそだと思います。育休を取得する社員が出ると、周囲のメンバーで業務をカバーし合う文化が根付いているんです。また、育休中も会社とのつながりを保てるよう、希望する社員には定期的に情報提供を行っています。
藤原さん
復職前に面談を行っていることも大きな特徴ですね。久しぶりに職場に戻るので、現在の部署の状況をお伝えしたり、復職にあたって不安な点がないかどうか確認したり、復帰後の期待値についてお話ししたりしています。こうしたフォローがあるため、育休を取得することへの抵抗感が徐々に薄れてきているように感じます。
実際に、当社では20代から40代の女性社員の100%が育休を取得し、ほとんどが時短勤務を利用して活躍しています。その間の業務は、若手社員が「将来、自分が育休を取得する際には助けてもらう立場になる」といった意識で主体的にフォローしています。
橋本さん
当社は部門間の異動も比較的多く、特定の業務だけでなく様々な経験を積める環境があります。そのため、育休取得者が出た際も、必要に応じて他部門からのフォローが可能なんです。専門性を向上させることと同様に、当社はある程度ジェネラリストとしての成長も重視しており、それが相互フォローのしやすさにもつながっています。
編集部
結婚・出産を経て、第一線で活躍されている女性社員の事例をご紹介いただけますか?
藤原さん
研究開発職として入社され、結婚・出産を経て、現在はデザイン課の課長を務めている女性社員がおります。彼女は入社以降ずっと研究開発職に携わっていたのですが、開発の周辺部門への興味やマネジメントへの興味もあり、チャレンジしてもらうことになりました。
実は、彼女は往復で3時間もの通勤時間がかかるほどの遠方に住んでいるのですが、常に笑顔でチームを引っ張ってくれているんです。彼女は課長として全体の管理や調整を行い、デザイナーはものづくりに注力するという役割分担がしっかりとできており、相互扶助の関係が上手く構築されていると感じます。
男性の育休取得者は全員が3か月以上!復帰すると復職支援金制度の対象に
編集部
男性の育休取得も推進されているそうですね。どのくらいの期間、休暇を取られているのでしょうか。
橋本さん
2025年1月時点で、男性社員が育休を取得する場合全員が3ヶ月以上の期間となっています。会社としても、しっかりと家庭に入る時間を持ってから復職してほしいという想いから、3ヶ月以上の取得を推進しています。また、育休取得後は男性も復職支援金制度を利用することが可能です。
藤原さん
男性の育休取得の推進は、職場の雰囲気に良い影響を与えていると感じます。積極的に子育てに関わっている男性社員は、例えば子どもの病気で早退しなければならなかったり、時短で通常より早く帰ったりする社員に対して、思いやりのある声がけができるんですよね。そうすると周囲の雰囲気も良くなり、チームワーク向上にもつながっている印象です。
女性管理職比率は約4割。マネージャーとスペシャリストが同格の人事制度も特徴
編集部
そのような支援制度で長期的なキャリアを描けることもあってか、女性管理職の比率も年々上がっていると伺いました。現在はどのくらいの割合でしょうか。
橋本さん
2025年1月時点での女性管理職比率は約4割となっており、女性社員の3人に1人以上が課長以上の役職に就いています。また、当社では管理職だけでなく、研究職・技術職といったスペシャリスト職という専門職制度も設けており、管理職にならなくてもキャリアアップすることが可能です。
育児をしながらスペシャリスト職として活躍している社員も多くいますね。
藤原さん
ちなみに、当社ではマネージャー職とスペシャリスト職は同格と考え、給与も同じです。中にはスペシャリスト職から役員に登用されるケースもあり、スペシャリストとしてのキャリアパスも確立されています。
株式会社ナリス化粧品から転職者へのメッセージ
編集部
最後に、転職を検討されている皆様へのメッセージをお願いします。
橋本さん
ナリス化粧品は、堅苦しさのない風通しの良い社風だと働いていて実感しています。上下関係や部署間の隔たりがなく、役員が新入社員に声をかけることも多いです。また、誰もが意見を出しやすく、内容が良ければ新入社員からの提案が即採用されることもあります。
また、社員同士を「さん」付けにする文化があることも特徴で、管理職に対しても「○○部長」などと役職付けでは呼びません。このようなカルチャーが根付いていることも、ぜひお伝えできればと思います。
藤原さん
当社は1932年創業の長い歴史を持つ企業ですが、決まったフォーマットを粛々とこなすような組織ではありません。むしろ新しいことへのチャレンジを歓迎し、様々な部門が相互に影響し合いながら変革を続けています。
また、若手社員でも大きな裁量権を持って活躍できる環境があることも大きな特徴です。そのため、自分の考えをしっかりと発信できる方、新しいことに前向きにチャレンジできる方にぜひご応募いただけたら嬉しく思います。
編集部
本日はありがとうございました!
編集後記
この記事のまとめ
人材育成の特徴 |
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キャリアの特徴 |
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両立支援制度 |
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組織風土 |
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求める人物像 |
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株式会社ナリス化粧品の基本情報
企業名 | 株式会社ナリス化粧品 |
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住所 | 大阪府大阪市福島区海老江1丁目11番17号 |
事業内容 | ・訪問販売事業 ・店頭販売事業 ・通信販売事業 ・海外事業 ・OEM事業 ・サロン事業 ・教育事業 |
創業 | 1932年4月(法人設立1949年12月) |
公式ページ | https://www.naris.co.jp/ |
採用ページ | https://www.naris.co.jp/recruit/ |
募集職種 | 若手営業社員 |